省エネリフォームで減税!エコ住宅に改修工事するポイントを解説

省エネリフォームで減税!エコ住宅に改修工事するポイントを解説

2020/10/27 |

レジ袋の有料にともなうエコバックの普及など、エコに関する動きや活動が益々加速しています。

そんな中、リフォームにも省エネリフォームというものがあります。

この記事では省エネリフォームも行う佐工務店が省エネリフォームについて減税から助成金の活用、リフォーム内容迄をわかりやすく解説しています。

省エネリフォームとは?

家に使用されるエネルギー消費を少なくするリフォームのことを省エネリフォームといいます。

省エネリフォームには太陽などの自然エネルギーの活用や、家の暑さ・寒さ対策といった熱的快適性の向上による、暖冷房機器の使用を少なくすることによる省エネ対策など様々な方法があります。

また、そうした省エネ対策された住宅のことをエコ住宅と呼びます。

省エネリフォームの内容に関しては後述しているので、そちらを参考にしてみてください。

省エネリフォームで減税できる?

省エネリフォームで減税できる?
省エネにつながるリフォームをすることで、所得税の控除や固定資産税の減額といった税の控除を受ける事が出来ます。

主に3つのパターンについて下記で解説していきます。

※減税や控除の内容は変更になる場合があるので、利用時には必ず最新情報をご確認ください。

省エネリフォーム減税の解説

ざっくりと説明すると「ローン型減税」「投資型減税」「固定資産税の減額」の3パターンがあり、それぞれの減税は他減税制度と併用して使用することも可能です。

ただし、特例だったり減税の条件がそれぞれで異なるため、下記で各内容に関して説明していきます。

ローン型減税

5年以上の住宅ローンを利用して一定の要件を満たした省エネリフォームをした場合に利用できる制度です。

控除期間としては、改修後に居住開始した年から5年間となります。

年末リフォームローン残高のうち、対象となるリフォーム費用の2%もしくは他のリフォーム費用の1%が対象となり、1000万円の控除対象限度額となります。

ローン型減税は投資型減税(耐震)、ローン型減税(バリアフリー・同居対応)と併せて控除を受ける事が可能です。

投資型減税

住宅ローンの借り入れ有無にかかわらず利用可能な減税制度で住宅特定改修特別税額控除という名称でも呼ばれます。

控除期間は1年間となり、リフォーム1か所あたりの控除額は各リフォーム工事費等の10%が所得税から控除される仕組みとなります。

また、太陽光発電設備を設置する場合に関しては限度額が増減される場合もあります。

投資型減税は、耐震リフォーム投資型減税・バリアフリー投資型減税・同居対応投資型減税といった他パターンの投資型減税と併用した控除は可能ですが、住宅ローン減税との併用や併用不可の特例もあります。

固定資産税の減額

省エネリフォームが完了した住宅の翌年度分の住宅にかかる固定資産税額(120m2相当分まで)が1年間、3分の1減額される減税です。

省エネリフォーム改修工事の費用が50万円以上であるといった条件があります。

固定資産税の減額はバリアフリーリフォームの固定資産税の減額と併用して利用が可能です。

省エネリフォームの内容

省エネリフォームの内容
主に、窓・床・天井・屋根・壁・太陽光エネルギー利用といった省エネにつながるリフォームの内容があります。

各場所のリフォーム内容としては以下となります。

  • 窓:内窓の設置や、断熱性能・日射遮蔽性能があるガラスやサッシに取替え
  • 床:断熱材を床下に使用した施工
  • 天井・屋根:断熱材を天井裏や屋根に使用した施工
  • 壁:内壁、外壁に断熱材を使用した施工
  • 太陽光エネルギー利用:太陽光発電、太陽熱利用が出来るシステムの設置

 

断熱性能の向上や日射遮蔽性能の向上、エコ設備機器の設置といった様々な方法があります。

省エネリフォームの助成金/補助金

省エネリフォームをするにあたり、助成金や補助金を利用することが可能です。

基本的にはリフォーム前に申請が必要となり、国が支援するタイプの助成金や補助金と各自治体が独自で行っているタイプのものがあります。

  • ・高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業(断熱リノベ)
  • ・次世代省エネ建材の実証支援事業

 

といった制度が人気もあり、こうした制度を利用して上記に記載した省エネリフォームを行う事も可能です。

姫路市のリフォーム助成金に関してはこちらの記事で詳しく解説しています。

まとめ

リフォームを検討している方は、省エネ視点での省エネリフォームも選択肢の一つにしてみると良いかと思います。

省エネリフォームは減税も可能で、リフォームする際の助成金や補助金を利用する事も可能です。

この記事ではそれぞれの内容に関してざっくりと解説しましたが、どんな目的でリフォームしたいか、どんな省エネリフォームが出来るのか?対象となる減税の内容や使用できる助成金や補助金は?といった内容はお客様毎に異なってきます。

佐工務店ではお客様毎のベストなリフォームを提案していますので、お気軽にご相談お待ちしております。

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